商品先物取引に関する先物取引情報

先物取引とは英語でフューチャーズ(Futures)といいます。先渡し取引の欠陥を除くために考えられました。先渡し取引の問題点は、取引が個別相対の取引のため、その業者間のチェーン構造が弱いので、その一部が崩れることで影響を受け、決済不能の状況を引き起こすことがあります。

先物取引ではこの問題点を解決すべく特定者による個別相対取引を、最初から無くす仕組を作りました。この方法は相対取引中に、取引所やクリアリング・ハウスなどの第三者に入ってもらい、業者に直接契約できないようにしてしまいます。

そうすることにより、それぞれが第三者機関の取引所やクリアリング・ハウスと取引を行うことになるので、一方が破綻しても相手方に被害が及ばなくできます。この第三者機関が個々の取引に関して清算・担保業務を行ないます。ですが、業者が破綻をした場合は、被害を被るのは第三者機関です。この問題を解決するために、第三者機関は清算・担保システムをしっかりと作っておかなければなりません。

先物取引転売買い戻し

先物取引は決済期日前なら、自由に転売も買戻しもできます。これが先渡し取引との違いです。先渡し取引は自由に転売や買戻しができません。

先渡し取引は特定者による個別相対契約なので、決済日まで契約は継続してしまいます。相手先が決まっていますので、個別の契約に債権債務関係者の位置づけがされています。

先渡し取引の中には現物取引も含まれていますが、売り手と買い手が決まっていますので、この間で契約が結ばれることをやめたいといっても、もう一方の相手方が嫌だと承諾しないことができます。先物取引は買い手と売り手の間に第三者機関である取引所が介在しますので、売り手は第三者機関(取引所)が相手なのです。買い手も第三者機関が相手であって、お互い当事者同士は見えません。

日経225先物取引株価指数

日経225の指数は1部上場銘柄の中から225銘柄を選び、各社の株価を全てたして、除数を割ることで、指数値を導いています。ですから、連続性を維持しなければなりません。

しかし、会社によっては株式分割の影響で株価が分割された価格になることがあります。そのまま組み入れると株の資産価値は同じですが、株価だけ低くなり割合に合わないことが生じます。そのため除数を割出し、問題のないようにしています。
商品先物取引

株式分割とは株数を増やして株の流動性を高めて、一般の人に広く投資をしてもらうことが狙いです。増資とは違いますが、人気化することもあり、無償増資したことになる場合があります。

例えば、A社の1株の株価が400円で、この株を発行済みの株式数を2倍に増やす場合は、1株あたりの株価は半分の200円になります。ただし、1株持っていた人は、倍の2株を持つことになります。

しかし、株価資産としての金額400円は変わりません。これが株式分割による権利落ちなのです。日経225は権利落ちに伴う株価の下落分は、除数によって修正し指数の連続性を維持しています。商品先物取引

株価指数の算出方法は、単純平均と加重平均の２つがあります。単純平均とは採用銘柄の株価をたして、その総和を単純に銘柄数で割った値です。日経225は単純平均の方法を採用しています。

単純平均の欠点としては、銘柄ごとの上昇率は考慮されず、銘柄全体に対しての平均を上下させていることです。株価の高い銘柄が影響力が高く、株価の低い銘柄は大きく株価が上下しても、日経225全体の平均だとあまり影響力がないということです。

加重平均は単純平均の欠点を補うもので、採用銘柄の株価に上場株式数をかけた時価総額で割った値です。しかし、この算出方にも欠点があります。時価総額で判断しているため、銘柄の株価が高くなれば時価総額が増えて、指数に与える影響度が大きくなります。TOPIX、マザーズ、ヘラクレスが加重平均を採用しています。

⇒ 日経225 mini完全ガイドブック

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